地球に残された時間 80億人を希望に導く最終処方箋無料ダウンロードkindle
地球に残された時間 80億人を希望に導く最終処方箋
07/21/2020 06:03:20, 本, レスター・R・ブラウン
地球に残された時間 80億人を希望に導く最終処方箋無料ダウンロードkindle
によって レスター・R・ブラウン
4.3 5つ星のうち7 人の読者
ファイル名 : 地球に残された時間-80億人を希望に導く最終処方箋.pdf
ファイルサイズ : 19.74 MB
内容紹介 私たちが直面している難題ほど複雑で規模が大きく、切迫しているものに対峙したことのある世代は、これまでにない。だが、希望はある。希望がなければ、本書は存在していなかっただろう。「私たちには、『何をすべきか』も、そして『どのようにすべきか』もわかる」と我々は思っている。(「序文」より)■1.5個の地球を用意することはできるのだろうか?2007年の段階ですでに、人間は地球の再生能力をもって持続可能に得られるものを50%も上回った要求をしている、という調査結果(「第一章行き過ぎた消費が支える経済成長」参照)が示されています。つまり、継続的発展のためには1.5個の地球が必要ということであり、環境的な視点で見ると、現在の方法での発展は事実上不可能であることは明白と言えます。語る語彙さえ見つからない想像を絶する事態を回避し、文明的な生活を続けるためにも、環境問題の解決に向けた歩みを一人ひとりが今すぐに進めなければなりません。■危機に瀕しているのは「人類の未来」ではなく「私たちの未来」本書で語られている内容は、漠然とした「人類の未来」ではなく、家族、友人、そして私たち自身に問われている課題です。子どもの世代で解消すべきだと思われていた赤字のツケは、もはや我々の世代で解決しなければなりません。地球に残された正確な時間を計ることはできませんが、一刻の猶予もないことは確かであり、希望の未来を選択するのであれば、立ち戻るべきときはまさに今しかないのです。■日本は新しいエネルギーの進路をきめるとき大変な惨状をもたらした東日本大震災によって、日本の政策にも大きな転換が求められることになりました。本書の第六章では環境難民という新しい難民が定義づけられており、そのなかには「放射能難民」という言葉(「第六章放射能による難民の出現」参照)が登場しています。レスター氏は、あらゆるコストを考えると原子力発電は経済的でないと以前から指摘していました。日本も、風力、太陽、そして豊富な地熱といった再生可能エネルギー源への移行が迫られているのです。 内容(「BOOK」データベースより) 刻々と忍び寄る文明崩壊の危機。私たちはどこへ向かい、何をすべきなのか?日本のエネルギー政索が進むべき道も照らす、環境問題の世界的第一人者レスター・R・ブラウンから送られた希望の書。 著者について 【著者】レスター・R・ブラウンLester R. Brownアース・ポリシー研究所所長。1934年、ニュージャージー州生まれ。ラトガーズ大学、ハーバード大学で農学・行政学を修め、米国農務省では国際農業開発局長を務める。およそ30年前から“環境的に持続可能な発展”の概念を生み出す先駆者として活躍し、ワシントン・ポスト紙では「世界で最も影響力のある思想家の一人」と評された。1974年に「ワールド・ウォッチ研究所」を創立し、最初の26年間は所長を務める。2001年には、学際的な非営利研究機関「アース・ポリシー研究所」を設立。文明を持続させるための計画策定、および達成までのロードマップの提示を目指している。1987年の国連環境賞、89年の世界自然保護基金(WWF)ゴールド・メダル、94年の旭硝子財団ブループラネット賞などをはじめ、数多くの受賞歴を持ち、また25の名誉学位を授かる。著者・共著者として多数の書籍を刊行しており、その著作は40カ国語以上に翻訳されている。【訳者】枝廣淳子(えだひろじゅんこ)環境ジャーナリスト、翻訳家。東京大学大学院教育心理学専攻修士課程修了。幸せ経済社会研究所所長、有限会社イーズ代表、NGOジャパン・フォー・サステナビリティ代表、有限会社チェンジ・エージェント会長。福田・麻生内閣「地球温暖化問題に関する懇談会」委員、経済産業省総合資源エネルギー調査会基本問題委員会委員などを務める。講演、執筆、翻訳等の活動を通じて「伝えること、つなげること」でうねりを広げつつ、変化を創り出し広げるしくみづくりを研究。所長を務める「幸せ経済社会研究所」<http://www.ishes.org/>では、本当の幸せを経済や社会との関わりで学び、考え、対話する研究会などを開催している。主な著訳書に、『エネルギー危機からの脱出』(講談社)、『「エコ」を超えて―幸せな未来のつくり方』(海象社)、『不都合な真実』(武田ランダムハウスジャパン)、『地球のなおし方』『成長の限界人類の選択』(以上、ダイヤモンド社)、など多数。中小路佳代子(なかこうじかよこ)津田塾大学学芸学部英文学科卒。ビジネス・経済分野の翻訳から、現在は主に環境分野の翻訳を手がける。主な訳書に、『グッド・ニュース――持続可能な社会はもう始まっている』(ナチュラルスピリット)、『学習する組織』『ゼロから考える経済学』(以上、英治出版)、『身の回りの有害物質徹底ガイド』『フード・インクごはんがあぶない』(以上、武田ランダムハウスジャパン)、などがある。 著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より) ブラウン,レスター・R. アース・ポリシー研究所所長。1934年、ニュージャージー州生まれ。ラトガーズ大学、ハーバード大学で農学・行政学を修め、米国農務省では国際農業開発局長を務める。およそ30年前から“環境的に持続可能な発展”の概念を生み出す先駆者として活躍し、ワシントン・ポスト紙では「世界で最も影響力のある思想家の一人」と評された。1974年に「ワールド・ウォッチ研究所」を創立し、最初の26年間は所長を務める。2001年には、学際的な非営利研究機関「アース・ポリシー研究所」を設立 枝廣/淳子 環境ジャーナリスト、翻訳家。東京大学大学院教育心理学専攻修士課程修了。幸せ経済社会研究所所長、有限会社イーズ代表、NGOジャパン・フォー・サステナビリティ代表、有限会社チェンジ・エージェント会長。福田・麻生内閣「地球温暖化問題に関する懇談会」委員、経済産業省総合資源エネルギー調査会基本問題委員会委員などを務める。「幸せ経済社会研究所」の所長を務める 中小路/佳代子 津田塾大学学芸学部英文学科卒。ビジネス・経済分野の翻訳から、現在は主に環境分野の翻訳を手がける(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
以下は、地球に残された時間 80億人を希望に導く最終処方箋に関する最も有用なレビューの一部です。 この本を購入する/読むことを決定する前にこれを検討することができます。
パリ市内では、市がレンタル自転車のシステムを提供している。市内に約1750箇所ある駐輪ステーションで、2万4000台の自転車が利用できる。レンタル料金は1日で1ドル程度で、年間契約だと40ドル程度である。しかし、30分未満の使用なら無料になっている。アメリカの大学では、駐車場の維持管理コスト削減のため、学生に自転車の使用をうながす制度を導入しているところもある。シカゴのセント・ザビエル大学では、2008年秋から、学生同士で自転車をシェアする制度を導入した。アトランタにあるエモリー大学では、無料の自転車シェア制度を始めた。ウィスコンシン州のリポン大学やメイン州のニューイングランド大学では、自宅に車を置いてくることに同意した新入生に、自転車を1台プレゼントする制度がある。トウモロコシなどの作物からエタノール燃料を抽出するのは効率的ではない。トウモロコシ由来のエタノールでも、太陽エネルギーのうち利用可能な形に変換できる割合は0.5%に過ぎない。一方、太陽光発電や太陽熱発電は、太陽光の約15%を電力に変換できる。また、単位面積あたりの電力生産額で比較すると、トウモロコシは風力発電の300分の1以下である。現在、世界各国が化石燃料の使用に対して拠出している補助金の総額は、年間約5000億ドルである。一方で、再生可能エネルギーへの補助金は年間460億ドルに過ぎない。現在、世界で約5000の海洋保護区が設けられているが、その面積は世界の海洋の1%にも満たない。さらに、その保護区のうち、漁業が禁止されているのは12.8%しかない。このような海洋保護区ができれば、海洋生物の数はすぐに回復する。アメリカ東部のニューイングランド沖では、漁業者は保護区の設置に反対だったが、現在では保護区を大いに支持している。保護区を設置して以降、ここで捕れるフエダイの個体数が40倍に増加したからである。また、同じく東部のメイン湾で保護区を設置して漁業を禁止したところ、5年後にはホタテの個体数が14倍にも増えた。1974年、メキシコの全国ネットのテレビ局であるテレビザで、読み書きのできない主人公を描いたドラマが放送された。このドラマの中で、この主人公は識字教育が受けられる学校を訪れるシーンがあった。すると、この放送の翌日、首都メキシコシティにある識字教育のオフィスに25万人の市民が押しかけた。このドラマの影響で、最終的には84万人ものメキシコ人が読み書きを勉強するため講座を受講した。この啓蒙手法にヒントを得た同テレビ局では、その後に「ついておいで」という名の連続ドラマを放送して、避妊をテーマにした。その結果、その後10年間でメキシコの出生率は34%も低下した。米アイオワ州で消費されている農作物を調査したところ、ここで消費される農作物は平均で原産地から2400キロメートル離れていることが判明した。これには輸入品は含まれていない。一方で、地元産の農作物は、平均で約90キロしか運ばれていないことが判明した。また、カナダのオンタリオ州では、58品目の農作物の平均移動距離は約4500キロだった。ハーバード大学の経済学部教授のN・グレゴリー・マンキューが提唱する課税方法。所得税を減税してガソリン税を引き上げれば、経済成長を加速させ、交通渋滞を緩和し、道路の安全性が向上でき、地球温暖化のリスクを軽減できる。これらの全てが長期的な政府の支出削減を実現できる。これこそ、経済学で言う「フリーランチ」に最も近い形である。国際技術評価センターの試算によれば、ガソリンにかかる間接的なコスト(気候変動、石油業界への優遇税制、軍隊による石油供給の防衛、補助金、原油流出、自動車の排気ガスによる健康疾患など)を全て足すと、ガソリン1リットル当たり約3.2ドルになる。これがガソリンの本当の社会的コストである。
0コメント